昨年10月に本を出版したり、デベロップグループとして子育て支援講演会を開催しております関係で、最近、ちょくちょくマスコミの取材をお受けすることがあります。

企業主導型保育園についても、一部の地域で定員割れしている、或いは補助金を受領して開園した保育園が休園してしまうなどの社会問題にもなって注目されています。

企業主導型保育園は保育事業への企業の参入障壁を下げ、待機児童対策にもつなげようと2016年に導入された制度です。2018年3月時点で2,597園がこの制度で開園されています。この制度には利用する企業側にノウハウが不十分であるなどの問題点が内在しているとの指摘もありますが、一方で、企業が独自の考え方で保育園を設立、運営出来る、更にはその保育園の定員の半数が地域の待機児童対策に貢献するという大きなメリットがあります。

取材を受けた際にも、企業主導型保育園にはいろいろな制度的な問題はあるかも知れないけれども、折角、各企業が独自の方針で運営している制度なので、その自由度の確保は続けて頂きたいとお話しています。

そらのこどもたちも会社の休日に合わせて、土日はお休み、少人数の定員のため、手厚い見守りとマンツーマンの教育が出来るという特徴的な運営をしています。

万人向けの施設ではありませんが、自分のこどもの将来のために就学前教育を充実させたいという保護者の方にはまさにぴったりの園です。

端的に言うと、平日の間に必要な教育は全て詰め込んでいるということでしょうか？園児たちは知育、体育、食育の3本柱に加え、英語、コーディネーショントレーニングなどのカリキュラムをこなしています。3歳児になると週一回のプールにも連れて行きます。必要なプログラムを平日、園でお預かりしている中で全て提供しているので、土日は別の教室などの連れて行く必要もなく、親子でじっくり遊んで頂けます。

今後とも民間企業だからこそ出来る特徴ある運営を確保して行きたいですね。